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松田 岳士

Matsuda Takeshi

法学研究科 法学・政治学専攻,教授

keyword 刑事訴訟法

学歴

  • 1994年04月 ~ 2000年03月,京都大学,法学研究科,民刑事法専攻
  • 1992年04月 ~ 1994年03月,京都大学,法学部
  • ~ 1992年03月,東京大学,文学部,フランス語フランス文学科

経歴

  • 2012年04月 ~ 継続中,大阪大学大学院法学研究科 教授
  • 2007年04月 ~ 2012年03月,大阪大学大学院高等司法研究科,准教授
  • 2005年04月 ~ 2007年03月,大阪大学大学院高等司法研究科,助教授
  • 2002年08月 ~ 2005年03月,大阪大学大学院法学研究科 助教授
  • 2000年04月 ~ 2002年06月,大阪大学大学院法学研究科 専任講師

研究内容・専門分野

  • 人文・社会,刑事法学

所属学会

  • 日本刑法学会

論文

  • 刑事訴訟法の「動態性」について,松田岳士,阪大法学,Vol. 72,No. 6,p. 138-158,2023年03月,研究論文(学術雑誌)
  • 捜査法の解釈方法-最近の刑訴法学における主観法・客観法論争について,松田岳士,阪大法学,Vol. 72,No. 3・4,p. 257-278,2022年11月,研究論文(学術雑誌)
  • 刑事訴訟法学における同意反復的解釈について,松田岳士,阪大法学,Vol. 72,No. 1,p. 370-392,2022年05月,研究論文(学術雑誌)
  • 「審判対象論」の功罪(二・完),松田岳士,阪大法学,Vol. 71,No. 6,p. 1-18,2022年03月
  • 「審判対象論」の功罪(一),松田岳士,阪大法学,Vol. 71,No. 5,p. 1-18,2022年01月,研究論文(学術雑誌)
  • 「強制の処分」の定義と捜査妨害排除,松田岳士,阪大法学,Vol. 71,No. 3・4,p. 29-54,2021年11月,研究論文(学術雑誌)
  • 訴因の特定における「他の犯罪事実との区別可能性」の意義について(三・完),松田岳士,阪大法学,Vol. 71,No. 1,p. 1-20,2021年05月,研究論文(学術雑誌)
  • 訴因の特定における「他の犯罪事実との区別可能性」の意義について(二),松田岳士,阪大法学,Vol. 70,No. 6,p. 1-18,2021年03月,研究論文(学術雑誌)
  • 「言葉の非供述的用法」と非伝聞(二・完),松田岳士,阪大法学,Vol. 70,No. 5,p. 1-16,2021年01月,研究論文(学術雑誌)
  • 刑事訴訟法一九七条一項但書の構造について,松田岳士,阪大法学,Vol. 70,No. 3・4,p. 99-117,2020年11月,研究論文(学術雑誌)
  • 「言葉の非供述的用法」と非伝聞(一),松田岳士,阪大法学,Vol. 70,No. 2,p. 31-51,2020年07月,研究論文(学術雑誌)
  • 刑事訴訟法三一九条一項について(下),松田岳士,阪大法学,Vol. 69,No. 2,p. 1-21,2019年07月,研究論文(学術雑誌)
  • 刑事訴訟法三一九条一項について(中),松田岳士,阪大法学,Vol. 68,No. 6,p. 21-41,2019年03月,研究論文(学術雑誌)
  • 「熟議による適正手続」論について(二・完),松田岳士,阪大法学,Vol. 68,No. 4,p. 1-26,2018年11月,研究論文(学術雑誌)
  • 「熟議による適正手続」論について(一),松田岳士,阪大法学,Vol. 68,No. 2,p. 1-26,2018年07月,研究論文(学術雑誌)
  • 強制処分概念をめぐる最近の議論について,松田 岳士,阪大法学,Vol. 67,No. 6,p. 33-62,2018年03月,研究論文(学術雑誌)
  • 取調べ上映会を許すなーー録画媒体実質証拠化の危機(イタリアの制度から得られる示唆),松田岳士,季刊刑事弁護,No. 91,p. 18-22,2017年07月,研究論文(学術雑誌)
  • 刑事法学における学問共同体の課題,松田岳士,法律時報,Vol. 89,No. 8,p. 84-89,2017年06月,研究論文(学術雑誌)
  • イタリアにおける「司法協力者」制度の生成過程,松田岳士,阪大法学,Vol. 66,No. 3・4,p. 83-107,2016年11月,研究論文(学術雑誌)
  • イタリアにおける「司法協力者」制度,松田岳士,椎橋隆之先生古稀祝賀記念論文集『新時代の刑事法学』,p. 599-621,2016年10月,研究論文(学術雑誌)
  • 訴因の特定における「他の犯罪事実との区別可能性」の意義について(一),松田 岳士,阪大法学,大阪大学法学会,Vol. 65,No. 6,p. 1-24,2016年03月,研究論文(学術雑誌)
  • 外国にある証拠の収集,松田 岳士,刑法雑誌,日本刑法学会 ; 1950-,Vol. 54,No. 3,p. 537-532,2015年07月
  • 検察官の訴追裁量,松田岳士,法学教室,No. 411,p. 22-25,2014年12月,研究論文(学術雑誌)
  • 刑事訴訟法三一二条一項について(三・完),松田岳士,阪大法学,大阪大学大学院法学研究科,Vol. 63,No. 5,p. 27-56,2014年01月,研究論文(学術雑誌)
  • 公訴時効,松田 岳士,井上正仁=酒巻匡編『刑事訴訟法の争点』,有斐閣,p. 114-115,2013年12月,研究論文(学術雑誌)
  • 参考人取調べの録画・録音、2号書面制度の在り方,松田岳士,季刊刑事弁護,現代人文社 ; 1995-,No. 75,p. 44-48,2013年07月,研究論文(学術雑誌)
  • 違法収集証拠の証拠能力,松田 岳士,法学教室,有斐閣,No. 389,p. 24-33,2013年02月,研究論文(学術雑誌)
  • 伝聞法則の運用,松田岳士,刑法雑誌,日本刑法学会,Vol. 51,No. 3,p. 39-49,2012年03月,研究論文(学術雑誌)
  • 被疑者取調べのための同行と「実質逮捕論」について,松田岳士,三井誠先生古稀祝賀論文集,p. 537-554,2012年01月,研究論文(学術雑誌)
  • 刑事訴訟法三一二条一項について(二),松田岳士,阪大法学,Vol. 61,No. 6,p. 25-46,2012年01月,研究論文(学術雑誌)
  • 在宅被疑者の取調べとその可視化,松田岳士,法律時報,Vol. 83,No. 2,p. 23-28,2011年02月,研究論文(学術雑誌)
  • イタリア刑事手続における犯罪被害者の参加,松田岳士,犯罪と刑罰,No. 20,p. 119-141,2010年12月,研究論文(学術雑誌)
  • 刑事訴訟法三一二条一項について(一),松田岳士,阪大法学,Vol. 60,No. 2,p. 85-99,2010年07月,研究論文(学術雑誌)
  • イタリアの刑事裁判と合意手続,松田岳士,刑事法ジャーナル,イウス出版,Vol. 22,No. 22,p. 32-39,2010年04月,研究論文(学術雑誌)
  • 「おとり捜査」について(四・完),松田岳士,阪大法学,Vol. 58,No. 4,p. 21-42,2009年01月,研究論文(学術雑誌)
  • 「おとり捜査」について(三),松田岳士,阪大法学,Vol. 58,No. 2,p. 37-53,2008年07月,研究論文(学術雑誌)
  • 「おとり捜査」について(二),松田岳士,阪大法学,大阪大学法学会,Vol. 58,No. 1,p. 35-57,2008年05月,研究論文(学術雑誌)
  • 「おとり捜査」について(一),松田岳士,阪大法学,Vol. 57,No. 5,p. 19-41,2008年01月
  • 刑事訴訟法三二六条の「同意」について(下),松田岳士,阪大法学,Vol. 57,No. 2,p. 15-33,2007年07月,研究論文(学術雑誌)
  • 刑事訴訟法三二六条の「同意」について(上),松田岳士,阪大法学,Vol. 57,No. 1,p. 1-15,2007年05月,研究論文(学術雑誌)
  • 刑事訴訟法三一九条一項について(上),松田岳士,阪大法学,大阪大学法学会,Vol. 56,No. 5,p. 23-44,2007年01月,研究論文(学術雑誌)
  • 刑事訴訟法一九七条一項について,松田岳士,鈴木茂嗣先生古稀祝賀論文集 下巻,p. 145-163,2007年,研究論文(学術雑誌)
  • イタリア旧刑事訴訟法における捜査機関による被疑者からの供述採取手続,松田岳士,阪大法学,Vol. 56,No. 3,p. 117-168,2006年09月,研究論文(学術雑誌)
  • 刑事訴訟法三二〇条一項について(下),松田岳士,阪大法学,Vol. 56,No. 1,p. 31-74,2006年05月,研究論文(学術雑誌)
  • 刑事訴訟法三二〇条一項について(中),松田岳士,阪大法学,Vol. 55,No. 1,p. 45-66,2005年06月,研究論文(学術雑誌)
  • 公判前手続・連日的開廷・参審員選定手続の国際比較ーイタリア,松田岳士,季刊刑事弁護,No. 42,p. 88-93,2005年04月,研究論文(学術雑誌)
  • 刑事手続における訴訟行為の再現可能性について,松田岳士,刑法雑誌,Vol. 44,No. 2,p. 161-175,2005年02月,研究論文(学術雑誌)
  • 刑事訴訟法三二〇条一項について(上),松田岳士,阪大法学,Vol. 54,No. 5,p. 23-48,2005年01月,研究論文(学術雑誌)
  • イタリア刑事手続における犯罪「被害者」の地位について(三・完),松田岳士,阪大法学,大阪大学法学会,Vol. 54,No. 1,p. 87-117,2004年05月,研究論文(学術雑誌)
  • イタリア刑事手続きにおける犯罪「被害者」地位について(ニ),松田 岳士,Matsuda Takeshi,マツダ タケシ,阪大法学,大阪大学法学会,Vol. 53,No. 6,p. 1-39,2004年03月31日
  • イタリア刑事手続における犯罪「被害者」の地位について(二),松田岳士,阪大法学,Vol. 53,No. 6,p. 161-39,2004年03月,研究論文(学術雑誌)
  • イタリア刑事手続における犯罪「被害者」の地位について(一),松田岳士,阪大法学,Vol. 53,No. 5,p. 1-42,2004年01月,研究論文(学術雑誌)
  • Sul recente progetto di introduzione del sistema di partecipazione del popolo alla giustizia penale in Giappoene,松田岳士,Osaka Law Review,大阪大学,Vol. 50,No. 50,p. 71-80,2003年02月,研究論文(学術雑誌)
  • イタリア参審制度の生成過程――職業裁判官と市民裁判官の構成比に着目して,松田岳士,自由と正義,Vol. 53,No. 12,p. 66-73,2002年12月
  • 起訴後の捜査に関する一考察――イタリア法を参考に(五・完),松田岳士,阪大法学,大阪大学大学院法学研究科,Vol. 52,No. 1,p. 23-67,2002年05月,研究論文(学術雑誌)
  • 起訴後の捜査に関する一考察――イタリア法を参考に(四),松田岳士,阪大法学,Vol. 51,No. 6,p. 41-67,2002年03月,研究論文(学術雑誌)
  • 起訴後の捜査に関する一考察――イタリア法を参考に(三),松田岳士,阪大法学,Vol. 51,No. 4,p. 31-53,2001年11月,研究論文(学術雑誌)
  • 起訴後の捜査に関する一考察――イタリア法を参考に(二),松田岳士,阪大法学,Vol. 51,No. 2,p. 53-102,2001年07月,研究論文(学術雑誌)
  • 起訴後の捜査に関する一考察――イタリア法を参考に(一),松田岳士,阪大法学,大阪大学大学院法学研究科,Vol. 51,No. 1,p. 63-122,2001年05月,研究論文(学術雑誌)
  • イタリアにおける予審廃止と新刑事手続の構造(二・完),松田岳士,法学論叢,Vol. 144,No. 3,p. 89-111,1998年12月,研究論文(学術雑誌)
  • イタリアにおける予審廃止と新刑事手続の構造(一),松田岳士,法学論叢,Vol. 143,No. 1,p. 45-64,1998年04月,研究論文(学術雑誌)

MISC

  • 『刑事訴訟法判例集』--「非標準」による「標準」逆照射の試み,松田岳士,宮木康博,書斎の窓,No. 692,p. 40-48,2024年03月,書評論文,書評,文献紹介等
  • 判例回顧と展望 刑事訴訟法,松田岳士,島田良一,法律時報,Vol. 95,No. 7,p. 201-217,2023年06月,速報,短報,研究ノート等(学術雑誌)
  • 【判例評釈】過失運転致傷の訴因から傷害の訴因への変更を促す求釈明権行使の適否,松田岳士,ジュリスト臨時増刊「令和4年度重要判例解説」,No. 1583,p. 158-159,2023年04月
  • 判例回顧と展望 刑事訴訟法,松田岳士,島田良一,法律時報,Vol. 94,No. 7,p. 201-217,2022年06月,速報,短報,研究ノート等(学術雑誌)
  • 判例回顧と展望 刑事訴訟法,松田岳士,島田良一,法律時報,No. 1164,p. 197-213,2021年05月,速報,短報,研究ノート等(学術雑誌)
  • 【判例評論】暴力団組長であった被告人が、別件の死刑判決が確定した後に、15年以上前の殺人2件につき犯行告白をしたことで起訴された各殺人被告事件について、犯人性や共謀に関し、間接事実だけでは推認できず、被告人には死刑執行の引き延ばしのために虚偽自白をする動機があるなどとして自白の信用性を否定し、証拠全てを総合して検討しても犯人性や共謀を認定するには合理的な疑いが残ると判断して、無罪を言い渡した事例,松田岳士,判例時報(判例評論),No. 2461(742),p. 156-161,2021年01月,記事・総説・解説・論説等(その他)
  • 演習刑事訴訟法,松田岳士,法学教室,Vol. 474,p. 120-121,2020年03月,講演資料等(セミナー,チュートリアル,講習,講義他)
  • 演習刑事訴訟法,松田岳士,法学教室,Vol. 473,No. 473,p. 124-125,2020年02月
  • 演習刑事訴訟法,松田岳士,法学教室,Vol. 472,p. 130-131,2020年01月,講演資料等(セミナー,チュートリアル,講習,講義他)
  • 演習刑事訴訟法,松田岳士,法学教室,Vol. 471,p. 120-121,2019年12月,講演資料等(セミナー,チュートリアル,講習,講義他)
  • 演習刑事訴訟法,松田岳士,法学教室,Vol. 470,p. 130-131,2019年11月,講演資料等(セミナー,チュートリアル,講習,講義他)
  • 演習刑事訴訟法,松田岳士,法学教室,Vol. 469,p. 132-133,2019年10月,講演資料等(セミナー,チュートリアル,講習,講義他)
  • 演習刑事訴訟法,松田岳士,法学教室,Vol. 468,p. 130-131,2019年09月,講演資料等(セミナー,チュートリアル,講習,講義他)
  • 演習刑事訴訟法,松田岳士,法学教室,Vol. 467,p. 126-127,2019年08月,講演資料等(セミナー,チュートリアル,講習,講義他)
  • 演習刑事訴訟法,松田岳士,法学教室,Vol. 466,p. 118-119,2019年07月,講演資料等(セミナー,チュートリアル,講習,講義他)
  • 演習刑事訴訟法,松田岳士,法学教室,Vol. 465,p. 128-129,2019年06月,講演資料等(セミナー,チュートリアル,講習,講義他)
  • 演習刑事訴訟法,松田岳士,法学教室,Vol. 464,p. 114-115,2019年05月,書評論文,書評,文献紹介等
  • 演習刑事訴訟法,松田岳士,法学教室,Vol. 463,p. 128-129,2019年04月,講演資料等(セミナー,チュートリアル,講習,講義他)
  • 【判例評釈】過失注意義務違反の択一的認定,松田岳士,ジュリスト臨時増刊「平成29年度重要判例解説」,有斐閣,p. 187-188,2018年04月
  • イタリア「司法協力者」制度に関する主要法令(二・完),松田岳士,阪大法学,Vol. 67,No. 2,p. 163-191,2017年07月
  • 【判例評釈】令状なしのGPS捜査が違法とされた事例,松田岳士,季刊刑事弁護,No. 91,p. 99-104,2017年07月
  • イタリア「司法協力者」制度に関する主要法令(一),松田岳士,阪大法学,大阪大学大学院法学研究科,Vol. 67,No. 1,p. 199-231,2017年05月
  • 【刑事裁判例批評】税関職員が犯則事件の調査において作成した書面であっても、検証の結果を記載した書面と性質が同じであると認められる限り、刑訴法321条3項所定の書面に含まれるとされた事例,松田岳士,刑事法ジャーナル,成文堂,Vol. 42,No. 42,p. 123-130,2014年11月
  • 【判例評釈】刑訴法316条の17と自己に不利益な供述の強要,松田 岳士,ジュリスト臨時増刊『平成25年度重要判例解説』,p. 190-191,2014年04月
  • 【判例評論】一 前科に係る犯罪事実及び前科以外の他の犯罪事実を被告人と犯人の同一性の間接事実とすることの許否 二 前科に係る犯罪事実及び前科以外の他の犯罪事実を被告人と犯人の同一性の間接事実とすることが許されないとされた事例,松田 岳士,判例評論,判例時報社,No. 662,p. 161-165,2014年04月,記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)
  • 【刑事裁判例批評】共犯者とされる証人の証言拒絶が刑訴法321条1項2号前段のいわゆる供述不能にあたるとしてその検察官調書を採用した訴訟手続きに法令違反があるとされた事例,松田岳士,刑事法ジャーナル,No. 37,p. 88-94,2013年08月
  • 【判例評論】高等裁判所の判決中の判断がその上告審である最高裁判所の決定において否定された場合における上記判決の刑訴法四〇五条三号の「判例」該当性,松田岳士,判例評論,判例時報社,No. 640,p. 182-186,2012年06月,記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)
  • 【速報判例解説】国際捜査共助の要請に基づき中華人民共和国において作成された供述調書が刑訴法321条1項3号の書面に当たるとされた事例,松田岳士,TKC速報判例解説 刑事訴訟法,No. 81,2012年03月
  • 【判例評釈】退去強制により出国した者の刑訴法227条1項に基づく証人尋問調書の証拠能力,松田岳士,判例セレクト2010〔Ⅱ〕法学教室別冊付録,No. 366,p. 44-44,2011年03月
  • 【書評】上口裕『刑事訴訟法』,松田岳士,刑事法ジャーナル,イウス出版,Vol. 25,No. 25,p. 116-118,2010年10月
  • 【刑事裁判例批評】証人尋問の決定がされているのに退去強制がされた場合において、当該外国人の供述を321条1項2号ないし3号で採用することが許容された事例,松田岳士,刑事法ジャーナル,イウス出版,Vol. 24号,p. 101-110,2010年08月
  • 【判例評釈】毒樹の果実,松田岳士,警察基本判例・実務200,p. 397-399,2010年03月
  • 【翻訳】刑法における比較法研究の意義,ミケーレ・パーパ,松田岳士,阪大法学,Vol. 59,No. 5,p. 145-166,2010年01月
  • United States of America v. Leon Carmichael, Sr. and Freddie Williams, 467 F. Supp. 2d 1282(2006)――量刑審問手続への証人としての召喚が見込まれる3名の収監者について、拘置所内で秘密監視を行うために必要な措置を求める被告人からの申立を裁判所が棄却した事例,松田岳士,アメリカ法,No. 2008-1,p. 151-152,2008年09月
  • 【コメント】和田真「刑事訴追に必然的に伴う負担と量刑」について,松田岳士,判例タイムズ,No. 1269,p. 96-100,2008年08月
  • 【コメント】川合昌幸「被告人の反省態度等と量刑」について,松田岳士,判例タイムズ,No. 1268,p. 63-66,2008年07月
  • 【コメント】坪井裕子「被害者・関係者・第三者の落ち度が量刑に及ぼす影響」について,松田岳士,判例タイムズ,No. 1223,p. 116-118,2007年01月
  • 【翻訳】フランスの新たな弁護士養成制度,ジャック・ラリウー,松田岳士,阪大法学,大阪大学法学会,Vol. 56,No. 1,p. 187-197,2006年05月
  • 【刑事裁判例批評】国際捜査共助の要請に基づき、中華人民共和国において、同国の捜査機関が作成した共犯者の供述調書等の証拠能力(福岡一家殺害事件第一審判決:福岡地判平成17年5月19日判時1903号3頁),松田岳士,刑事法ジャーナル,イウス出版,Vol. 4,No. 4,p. 100-107,2006年04月
  • 【判例紹介】警察官の証拠物廃棄処分と犯罪被害者の国家賠償請求(平成17年4月21日最高裁第一小法廷判決)」,松田岳士,民商法雑誌,有斐閣,Vol. 134,No. 1,p. 80-87,2006年04月
  • 【翻訳】科学、決定、行動:予防原則に関する三つの考察,クリスティーヌ・ノワヴィル,松田岳士,阪大法学,Vol. 55,No. 6,p. 235-256,2006年03月
  • 遠藤邦彦「量刑判断過程の総論的検討」について,松田岳士,判例タイムズ,No. 1187,p. 62-67,2005年11月
  • 【翻訳】比較法の目的は何か?EU内における法の統一の努力--法の統一は最良の解決なのか?,エリナ・ムスタイラ,松田岳士,阪大法学,Vol. 55,No. 2,p. 229-246,2005年08月
  • 【判例紹介】代用監獄における被疑者との接見と国家賠償法1条,松田岳士,民商法雑誌,Vol. 132,No. 3,p. 152-157,2005年06月
  • 【判例評釈】逮捕の違法と勾留,松田岳士,ジュリスト刑事訴訟法判例百選(第8版)別冊ジュリスト,No. 74,p. 34-35,2005年04月
  • 【翻訳】ピアトゥピアと著作権,ジャック・ラリュー,松田岳士,阪大法学,Vol. 54,No. 6,p. 177-191,2005年03月
  • 【翻訳】予防原則の国際法・EU法における生成過程およびイタリアにおける適用状況について(下),ルチア・ロッシ,松田岳士,阪大法学,大阪大学法学会,Vol. 54,No. 5,p. 73-92,2005年01月
  • 【翻訳】予防原則の国際法・EU法における生成過程およびイタリアにおける適用状況について(上),ルチア・ロッシ,松田岳士,阪大法学,大阪大学法学会,Vol. 54,No. 4,p. 191-218,2004年11月
  • 【翻訳】ニキタス・ハジミハイル「ヨーロッパ法域と第三国」,松田岳士,長田真里,阪大法学,Vol. 54,No. 3,p. 281-310,2004年09月
  • 【翻訳】EUにおける私法の変容――EC消費者売買指令のギリシャ法への国内法化――,ニキタス・ハジミハイル,松田岳士,阪大法学,Vol. 54,No. 5,p. 281-310,2004年07月
  • 【判例評釈】大韓民国の公判調書の証拠能力,松田岳士,「平成15年度重要判例解説」ジュリスト臨時増刊,No. 1269,p. 200-201,2004年06月
  • 【翻訳】インターネットとEU法,ジャック・ラリウー,松田岳士,阪大法学,大阪大学法学会,Vol. 53,No. 6,p. 341-356,2004年05月
  • 【海外の司法】イタリア:参審員候補者の召喚手続,松田岳士,カウサ,No. 8,p. 88-89,2003年07月
  • 【翻訳】イタリア参審制度における裁判過程(2),ルイージ・ランツァ,松田岳士,判例タイムズ,No. 1118,p. 65-80,2003年06月
  • 【翻訳】イタリア刑事手続における市民参加,ルイージ・ランツァ,松田岳士,阪大法学,大阪大学法学会,Vol. 53,No. 1,p. 325-360,2003年05月
  • 【翻訳】イタリア参審制度における裁判過程(1),ルイージ・ランツァ,松田岳士,判例タイムズ,判例タイムズ社,Vol. 54,No. 1115,p. 46-62,2003年05月
  • 【海外の司法】イタリア:被疑者取調べと弁護人立会い,松田岳士,カウサ,No. 5,p. 74-75,2003年01月
  • 【最新重要判例評釈】殺人罪で起訴された被告人について、殺意をもって被害者を死亡させたと認定するには合理的な疑いが残るとして、無罪が言い渡された事例――札幌児童殺害事件第一審判決――(札幌地判平13年5月30日判タ1068号276頁),松田岳士,現代刑事法,Vol. 4,No. 10,p. 97-102,2002年10月
  • 【外国判例紹介】Illinois v.McArthur,531U.S.326,121S.Ct946(2001)――被上訴人が自宅に所持していたマリファナ等を隠滅すると信ずるに足りる相当な理由がある場合に、警察官が、捜査差押令状を取得するまで約二時間にわたって同人が一人で自宅に入るのを禁じた行為が適法とされた事例,松田岳士,アメリカ法,日米法学会,Vol. 2002,No. 2002-1,p. 183-186,2002年07月
  • 【判例研究】第一審裁判所が犯罪の照明のないことを理由として無罪を言い渡した場合と控訴審における勾留――東電OL殺人事件特別抗告審決定――(最高裁第一小法廷平成12年6月27日決定刑集54巻5号461頁),松田岳士,阪大法学,Vol. 51,No. 5,p. 107-134,2002年01月
  • 【判例研究】令状に基づく捜索の現場で警察官が被告人に暴行を加えたいほうがあってもそれ以前に発見されていた覚せい剤の証拠能力は否定されないとされた例(最高裁平成8年10月29日決定),松田岳士,甲南法学,Vol. 38,No. 1・2,p. 127-140,1997年12月
  • 【外国文献紹介】アルトゥール・カウフマン記念論文集の紹介(6)」--H-H.イェシェック「比較法的観点から見たイタリア新刑事訴訟法の基本思想,松田岳士,同志社法学,同志社大学,Vol. 49,No. 1,p. 316-327,1997年05月

著書

  • 刑事訴訟法判例集,松田岳士,宮木康博,有斐閣,ISBN:9784641139633,2023年09月
  • 教科書・概説・概論,An Introduction to Japanese Criminal Procedure Law,松田岳士,宮木康博,小島淳,ショーン・マクギンティ,ファビオ・コロンボ,有斐閣,ISBN:9784641714755,2022年12月
  • よくわかる刑事訴訟法(第3版),椎橋, 隆幸,ミネルヴァ書房,ISBN:9784623093205,2022年03月
  • Introduzione al Diritto Giapponese,Jun ASHIDA,Giorgio Fabio COLOMBO,Matteo DRAGONI,Marco GIORGI,Masao KOTANI,Giuliano LEMME,Takeshi MATSUDA,Andrea ORTOLANI,Michela RIMINUCCI,Masaki SAKURAMOTO,Toshiyasu TAKAHASHI,Keiko TANIMOTO,G. Giappichelli Editore,ISBN:9788892121577,2021年02月
  • 問題演習基本七法2020,法学教室編集室編,有斐閣,ISBN:9784641126237,2020年12月
  • 学術書,グローバル化と法の変容,山元一,横山美夏,髙山佳奈子,日本評論社,ISBN:9784535523418,2018年07月
  • 教科書・概説・概論,LEGAL QUEST 刑事訴訟法(第2版),宇藤崇,松田岳士,堀江慎司,有斐閣,ISBN:9784641179332,2018年02月
  • 学術書,よくわかる刑事訴訟法(第2版),松田 岳士,ミネルヴァ書房,ISBN:9784623075805,2016年03月
  • 学術書,イタリアにおける刑事手続改革と参審制度,松田 岳士,大阪大学出版会,ISBN:9784872595192,2015年12月
  • 学術書,Diritto e giustizia in Italia e Giappone: problemi attuali e riforme,松田 岳士,Cafoscarina,ISBN:9788875433772,2015年04月
  • 教科書・概説・概論,LEGAL QUEST 刑事訴訟法,宇藤崇,松田岳士,堀江慎司,有斐閣,ISBN:9784641179189,2012年12月
  • 教科書・概説・概論,判例講義 刑事訴訟法,平良木登規男,椎橋隆幸,加藤克佳編,悠々社,ISBN:9784862420220,2012年04月
  • 学術書,量刑実務大系 3 一般情状等に関する諸問題,大阪刑事実務研究会,判例タイムズ社,ISBN:9784891861797,2011年11月
  • 学術書,量刑実務大系 2 犯情等に関する諸問題,大阪刑事実務研究会,判例タイムズ社,ISBN:9784891861780,2011年10月
  • 学術書,量刑実務大系 1 量刑総論,大阪刑事実務研究会,判例タイムズ社,ISBN:9784891861773,2011年09月
  • 学術書,刑事手続の基本問題,松田岳士,成文堂,ISBN:9784792318635,2010年03月
  • 教科書・概説・概論,よくわかる刑事訴訟法,椎橋隆之編,ミネルヴァ書房,ISBN:9784623052226,2009年04月
  • 一般書・啓蒙書,プリメール刑事訴訟法,山本正樹,渡辺修,宇藤崇,松田岳士,法律文化社,ISBN:9784589030436,2007年11月
  • 一般書・啓蒙書,新版 法律用語を学ぶ人のために,中川淳,大野真義編,世界思想社,ISBN:9784790712626,2007年05月

講演・口頭発表等

  • 裁判員制度の 必要性をあらためて考える-イタリア参審制度が示す市民参加の功罪,松田岳士,埼玉弁護士会講演,2021年09月25日
  • イタリアの刑事手続改革からみた日本の刑事手続の問題点 ~最近の死刑破棄事件から裁判員制度を考える~,松田岳士,埼玉弁護士会講演,2020年11月28日
  • 組織犯罪対策―証人保護プログラムを中心に,中野知美,中村剛,松田岳士,第9回 民事介入暴力対策全国拡大協議会 大阪,2020年10月03日
  • 外国にある証拠の収集,松田岳士,第92回日本刑法学会大会ワークショップ,2014年05月19日
  • 裁判員裁判の審理方法-伝聞法則の運用,松田岳士,第89回日本刑法学会大会分科会Ⅱ,2011年05月28日
  • 裁判員制度が始まる~陪審・参審とはどこが違うか,松田岳士,大阪大学中之島講座「いまを生きるということ~市民・社会と大学」サブテーマB「司法への参加を考える」,2008年10月29日
  • 証拠法から見た捜査と公判の関係,松田岳士,大阪地方裁判所判事補研修講演,2004年06月14日
  • 刑事手続における訴訟行為の再現可能性について,松田岳士,第82回日本刑法学会大会,2004年05月22日
  • イタリアにおける刑事参審の制度と運用の実際,松田岳士,日本弁護士連合会における講演,2003年08月27日
  • イタリアにおける市民参加の刑事裁判,松田岳士,日本弁護士連合会司法改革実現本部第2部会,2002年04月16日
  • 「起訴後の捜査」再考,松田岳士,2000年

学術貢献

  • 大阪地方裁判所単独事件担当裁判官研究会,大阪地方裁判所,2021年04月01日 ~ 2022年03月31日
  • イタリアと日本における法と司法ーー直面する課題と将来的展望,日伊比較法研究会,2013年06月 ~
  • 第40回大阪大学中之島講座,大阪大学21世紀懐徳堂,2008年10月 ~
  • 死刑に対するヨーロッパの視点――EU、欧州審議会と日本,EUIJ、大阪日仏センター=アリアンス・フランセーズ、大阪ドイツ文化センター共催,2006年10月 ~
  • 裁判員制度全国フォーラムin大阪,最高裁判所、大阪高等裁判所、大阪地方裁判所、産経新聞社、全国地方新聞社連合会,2005年10月 ~

委員歴

  • 政府,法務省 令和4年度 司法試験考査委員(採点委員),2022年06月 ~ 2022年12月
  • 政府,法務省,令和3年度 司法試験考査委員(採点委員),2021年06月 ~ 2021年12月
  • 法務省,令和2年度 司法試験考査委員(採点委員),2020年06月 ~ 2020年12月
  • 政府,文部科学省高等教育局,令和2年度 大学設置・学校法人審議会(大学設置分科会)(主査),2019年10月 ~ 2020年09月
  • 政府,法務省,平成31年度 司法試験考査委員(採点委員),2019年06月 ~ 2019年12月
  • 政府,文部科学省高等教育局,令和元年度 大学設置・学校法人審議会(大学設置分科会)委員(主査代理),2018年10月 ~ 2019年09月
  • 法務省,平成30年度 司法試験予備試験考査委員(採点委員),2018年06月 ~ 2018年12月
  • 政府,文部科学省高等教育局,平成30年度 大学設置・学校法人審議会(大学設置分科会)委員,2017年10月 ~ 2018年09月
  • (独) 大学評価・学位授与機構,法科大学院認証評価委員会専門委員,2012年04月 ~ 2018年03月
  • 科学研究費助成事業第1段審査(書面)委員,2013年04月 ~ 2015年03月
  • 政府,大阪地方裁判所,大阪地方裁判所委員会委員,2011年04月 ~ 2015年03月